U.K. : Linklaters & SJ Berwin LLC
legalweek.com
Eight more UK top 30 firms size up legal outsourcing moves
legalweek.comの記事によれば、その法律事務所には、Linklaters、SJ Berwin LLC、Freshfields Bruckhaus Deringer、CMS Cameron McKennaが含まれます。
Linklatersの場合は、文書のレビュー、契約書の作成、デューデリジェンス、法令調査の業務を外注することを検討しているそうです。LinklatersのCEOのSimon Thompson 氏のコメントから、費用削減を望む顧客からの合意が得られるなら、LPO活用も厭わないという流れが、次第に勢いを増しているように思えます。
"Our clients are under increasing financial pressure and clearly want to achieve the best value they can for their legal spend. This has led them to seek new and alternative ways to source their legal services. This includes LPO. As such, we are keen to develop effective ways in which we can work in tandem with LPOs in support of our clients' requirements."
Linklaters
SJ Berwin LLCのCEOのKeith Wood氏のコメントからも、コスト削減に励む顧客の様子と、それに対応せざるを得ない法律事務所の姿が伺えます。
"Although we have nothing in place, we are looking at legal and business process outsourcing as possible opportunities to improve further our efficiency levels. Law firms are going to feel a squeeze by clients seeking more for less and if partners don't want to take a hit, they'll have to reduce overhead costs."
SJ Berwin LLC
トップ30の法律事務所の内、11つの事務所は、LPOを利用しないと回答したそうですが、その内の幾つかの事務所は、LPO活用を一度は検討したそうです。また、トップ30の法律事務所の内、半分以上の事務所は、バックオフィス業務は既に外注しているそうです。
LPOの受け手となるインドの会社の社長に、この記事のことを連絡したら、記事の内容には誤解を招く恐れのある記載もあるそうです。ともかく、この記事のおかげで、LPOの存在感は高まったようですね。。
India : Future Education Ltd
Future Education Ltd
Future Groupは、消費者向けに様々なビジネスを展開、中軸の会社Pantaloon Retail India Limitedは、従業員30,000名、総床面積12百万平方フィートのアウトレットファッションのチェーンを71都市に展開しています。このFuture Groupと、人材採用サイトNET HRを運営するNET Employment Services Pvt. Ltd.の合弁会社がFuture Education Ltdです。
Future Group
NET Employment Services Pvt. Ltd.
NET HR
IndiaPRwire のプレスリリースに、Future Education Ltdのチーフ・メンターのSanjay Salunkhe氏のFIMに関するインタビューが掲載されていました。そのFIMの特徴を挙げると、以下の通りです。
IndiaPRwire
Future Education - Grooming students into next generation managers and entrepreneurs
1. At FIM, there are 100% assured summer placements to all 1st year students.
2. Assured final placements to top 20% students in Future Group and 100% placement assistance will be given to the remaining students.
3. An industry specific team has been set up to oversee placements for each of our specializations.
4. 100-110 internships are already signed by corporates.
就職やインターンシップ直結というところが、新設のビジネススクールらしいです。無闇に就活したくない、優秀な学生を集めるには、手っ取り早い、そして効果的な方法です。
Announcement : セブマクタン国際空港近くの退職・介護・医療総合施設の開発プロジェクト
フィリピンの観光地セブ島の玄関であるMactan-Cebu International Airport（セブマクタン国際空港）の近くで進められている退職・介護・医療総合施設の開発プロジェクトをご紹介します。
場所は、セブマクタン国際空港から車で1分の海岸線です。ここに、退職・介護・医療総合施設を中心とする新たな街を作る計画です。現在、退職・介護・医療総合施設に入居を予定する総合病院を交渉しており、同時に、周辺施設やビルに入居するテナントの勧誘を始めたところです。
例えば、退職・介護・医療総合施設の利用者・居住者向けに、海岸線には飲食街や、ホテルを設ける計画が有ります。周辺用地に学校を設立したり、レストランをオープンすることも可能です。
この地域は、Philippine Economic Zone Authority（PEZA、フィリピン経済区庁）から経済特区として認定される見込みであり、経済特区への入居企業に対しては優遇政策が適用されます。 賃借料は、1平方メートル当たり約500ペソ（約1,000円）と想定しています。
このプロジェクトに、ご関心のある方は、
からご連絡下さい。 U.S.A.: Teachers Pay Teachers & We Are Teachers
The New York Times
Selling Lessons Online Raises Cash and Questions
教材を売ることが出来るサイトとして、Teachers Pay TeachersとWe Are Teachersがあります。、2006年、ニューヨーク市の公立学校教師だったPaul Edelman氏が開設したTeachers Pay Teachersは、現在20万人の登録者を持ち、創業以来の売上高は60万米ドル、2008年だけで45万米ドルを記録したそうです。
Teachers Pay Teachers
元教師、大学講師であったSandra K. Fivecoat氏が創業したWe Are Teachersは、2008年に “knowledge marketplace” を通じて教材の販売が出来るようにしたそうです。
We Are Teachers
州、地域では、公立学校の教師が、職務のために制作した教材を販売することを規制しています。また販売するならば、それは教師個人の収入ではなく、学校教区に還元すべきだという意見もあります。一方、教師の一部は、得られた収入を新しい教材制作のために使うのではなく、自分の生活、趣味、余暇の費用に使うことに関心が向かっているようです。今後、教師が制作した教材流通がどうなるのか、まだ方向は定まっていません。
Malaysia : Media Prima Bhd
屋外広告事業は、傘下のBig Tree Outdoor Sdn. Bhd.、UPD Sdn. Bhd.、The Right Channel Sdn. Bhd.を通じて展開していますが、Bernamaの記事によれば、新たに国内第2位の屋外広告会社Kurnia Outdoor Sdn Bhd（Kurnia）並びにJupiter Outdoor Network Sdn Bhd.を買収するそうです。この結果、Media Primaのマーケットシェアは33％から42％まで上昇します。
Bernama
Media Prima Acquires Kurnia Outdoor
Media Prima Bhd
買収手順としては、Media PrimaがKurniaの発行済み株式総数の80％を取得、20％は今後2年半をかけて入手するそうです。買収価額は、46.37百万リンギットになります。
屋外広告を設置する場合は、行政区の許可が必要なので、買収目的は、営業権の獲得を狙うものです。買収されるKurniaの屋外広告の設置場所は、屋外広告の設置規制の厳しい高速道路の周囲にに多く、また人の集まりやすい場所も設置されており、Media Primaの会長のDatuk Johan Jaaffar氏によれば、Kurniaの業績も好調です。
"Kurnia has strong growth credentials with revenue growing from RM22.6 million in 2007 to RM26.4 million in 2008 and net profit growing from RM4.3 million to RM6.6 million during the same period." "We expect this growth trajectory to continue in 2009 and beyond."
寡占化が進む中、この事業の成長性は高いとは思えません。そのため、2008年当期純利益の7倍相当の買収価額に落ち着いたのかも知れません。屋外広告会社の買収話は、あまり聞かないので取り上げました。
India : AIMS Education & SmartBrain
Business Line
AIMS Education launches new learning programme
AIMS Education
Smart Brain
AIMS Educationの取締役のSuresh Subramaniam氏によれば、そろばんは、生徒が思考力、記憶力、集中力、正確性を養うに役立つそうです。そろばんの適正年齢は4〜14歳の年代の子供であり、インドの人口の24％を占めます。
“We use the improved one-hand approach (versus the older two-hand approach) on the abacus in the preliminary stages, for which the children need only 15 minutes practice daily”. “By 2013, we have set ourselves a target to open 2,500 training centres across the country.''
Smart Brainのそろばん教育プログラムは、タイの学校の60％で採用され、そろばん塾フランチャイズビジネスは、Thailand、Singapore、United States、Canada、 India、Qatar、Kuwait、U.A.E.、Bahrain、Oman、UKに広がり、1週間当たり25万人の生徒が学んでいるそうです。
Philippines : Chikka Asia Inc.（4）
Inquirer.net
Smart to acquire mobile services firm Chikka
Chikka Asia Inc.
Smart Communications, Inc.
Chikkaの買収は2009年12月までに完了、買収金額等の条件は明らかになっていません。
2009年Chikkaは、オンライン広告事業に参入し、米国の移動体通信事業者6社（Nextel、Verizon、Alltel、Boost、AT&T、Sprint）の利用者とフィリピンの携帯電話利用者が無料SMSでコミュニケーション出来るようにするなど業容拡大に努めてきました途中での売却劇です。よほど良い条件だったのでしょうね。サービス利用者としては、既存のサービスが維持されることを望むばかりです。
China : Renren.com
15百万人の利用者を持つ中国最大の学生向けソーシャルネットワーキングサービスRenren.com（人人網）に関する話題を2つ紹介します。
Mediaの記事は、Renren.com（人人網）のブランドキャンペーンを取り上げていました。2009年8月、Xiaonei .com（校内網）からRenren.comに名称を変更したばかりです。
Media
Renren.com
Renren.com
12月まで継続されるこのブランドキャンペーンのテーマ“Qing Xi Ren Ren“は、「人と人との心のつながり」という意味だそうで、キャンペーンに登場する人達は、実際に久しく連絡を取っていなかった友人達がRenren.comを介して再び出会えた方々だそうです。このブランドキャンペーンを企画したSaatchi & Saatchiによれば、Renren.comの選んだ人達の理由で一番多いのが、昔の知り合いを探すことにあるそうで、学生向けSNSの強みを生かしたPRということになります。
もう1つはChina Dailyの記事からです。Renren.comを利用している大学生達が、日本のソフトバンク株式会社がRenren.comの発行済み株式総数の20％を保有していることを背景に、個人情報を消去しようと友人に働きかけているそうです。サイトTianya‐BBS（生涯社区）で飛交う大学生達のコメントを、以下に引用します。
China Daily
Japan investment in website causes some to pull info
Tianya
"Renren has the personal information of more than 15 million Chinese university students, who represent the future elite of China's society. The Japanese can easily analyze China's future with these materials."
ソフトバンク株式会社は、2008年4月にRenren.comの親会社Oak Pacific Interactiveに430百万米ドルを出資、35％まで保有する予定であると発表しています。競合するソーシャルネットワーキングサイトからの嫌がらせかもしれませんが、日本の会社が出資することで過剰反応が生まれる素地は、中国には残っています。
Oak Pacific Interactive
Philippines : Electronic Commerce Payments, Inc.
Inquirer.net
E-payment firm targets OFWs
Electronic Commerce Payments, Inc.
ECPay
フィリピンで利用出来るオンライン決済サービスにはPayPal以外にも、2009年5月5日付のブログ「HongKong : AsiaPay Ltd」で取り上げたAsiaPay、Mozcom, IncのPayEasyや、2008年11月26日付のブログ「Philippines: Pilipinas Savings Bank, Inc」のフィリピン第2位の移動通信事業者Globe Telecom, Inc.の送金・決済サービスG-Cash、フィリピン第1位の移動通信事業者Smart Communications, Inc.の送金・決済サービスSmart Moneyが有ります。
AsiaPay
PayEasy
ECPayも地元事業者へオンライン決済サービス採用を働きかけており、今後注力していくの学校や病院での採用、そして海外比人就労者（OFWs）を対応するため、香港に初の営業拠点を設立する計画です。ECPayの ゼネラルマネジャーのJason Briones氏によれば、ECPayが提携している事業者は30社、3500拠点であり、1日当たり取引件数は50,000件、取引額は10百万ペソ、利用されるの水道光熱費の支払いだそうです。
India : Great Software Laboratory Pvt Ltd
現在、工科大学Pune Institute of Computer Technology (PICT)や、製品開発の業務委託（outsourced product development、OPD）を手掛けるPersistent Systems Ltd.の新規採用エンジニアの教育向けに採用されており、直にUniversity of Puneと連携する250以上の大学で採用される予定があります。
Business Standard
Virtual classrooms go commercial
Great Software Laboratory Pvt Ltd
Pune Institute of Computer Technology
Persistent Systems Ltd.
「kPoint」は、インド初の遠隔で教師が学生を教えるためのソフトウエアですが、G S LabのマネージングディレクターのShridhar Shukla氏によれば、市場には「kPoint」のようなソフトウエアが、Elluminate IncやSaba Incからも提供されています。「kPoint」は、値段の安さを武器に普及を目指しますが、「kPoint」開発に投じた50百万ルピー（約96百万円）の回収時期は定かではないようです。
Elluminate Inc
Saba Inc
GS Labの場合、新たな採用したエンジニアの研修に30万ルピー（約58万円）、古参のエンジニアの研修に2万ルピーを費やしているそうですが、「kPoint」を導入して、その費用を縮小することが可能だそうです。
でも、この「kPoint」に関する情報が、GS Labのホームページに掲載されていないのが、不思議ではあります。
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Author:americus
Authorで使っているamericusという名前は、私が以前住んでいた、アメリカ合衆国ジョージア州にある人口16,000人ぐらいの町の名前です。（Americaの間違いではないです。）
町には、映画館が1つ、ご存知の巨大スーパーマーケットWal-Martが1店、怪しい中華料理店が2店あるという小さな町でしたが、人生に大きく影響した町なので、一度その名前を使ってみたいと思っていました。
私自身の説明がない？
株式会社亜門の吉藤と申します。詳しい経歴は、Amon Corporationをクリックして、会社のホームページか、Linkedinでご覧頂ければ幸いです。
インド、フィリピン、マレーシア、ベトナム、米国の事業会社（トラベルポータル、モバイル広告、オンラインゲーム・パブリッシャー、デジタル・サイネージ、ノリッジ・プロセス・アウトソーシング、リーガル・プロセス・アウトソーシング、オンライン英会話サービス、ゴルフ場予約サイト、2D・3Dアニメーション制作会社等）への出資や業務提携の仲介の仕事をしております。
また、現地提携会社の協力の元、中国、フィリピン、ベトナムへの事業進出のお手伝いも行っております。
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- 気になるもの
その1
インドの知り合いの犬の写真です。あまりにかわいいので、載せました。どうですか？
その2
以下は、ソーシャルネットワーキングサービスのFacebookに関するデータが記載されたサイトのリンクです。Nick Gonzalez氏が作成しています。Facebookの国別利用者数にご関心のある方は、ご覧下さい。
checkfacebook.com
- なぜフィリピンではSMSなのか
GSM携帯電話のサービスとして、SMS（Short Message Service, ショートメッセージサービス）というテキスト・メッセージサービスが有ります。SMSは、日本以外では、メッセージを送受信する際の主要な通信手段であり、携帯電話利用者数70百万人を抱えるフィリピンでは、SMSは最も強力な通信手段です。
フィリピン人の1日当たりのSMS送信数は12通と、世界でもトップクラスです。（シンガポール人は1日当たり10通、アメリカ人は1日当たり1通と言われています。）これが、フィリピンが「SMS capital of the world」と称される由縁です。そのため、SMSを活用した双方向の広告宣伝や販売促進は、広告主にとって極めて関心の高い分野です。
このSMSを活用したモバイル広告・販売促進の企画・制作・実施で、業界をリードするがSnapworx, Inc.（Snapworx）です。Snapworxは、SMSだけでなく、総合デジタルマーケティング会社として、インターネット・モバイルインターネット分野の広告の企画・運営、サイト制作事業やSEO事業を手掛け、今後はBluetooth技術を利用して携帯電話へのコンテンツやクーポン配信を計画しています。
Snapworxについてもっと知りたい方は、
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- フィリピンの小売最大手SMで商品を売るには
フィリピンのマニラにあるIn-store Digital Display International, Inc.（iddi）は、香港を拠点に東南アジア全域で店舗を展開するドラッグストアチェーン「Watson`s（ワトソンズ）」や、フィリピンの小売業最大手のSM Prime Holdings, Inc.（SM プライム・ホールディングス）が運営するハイパーマーケットやスーパーマーケットの店内で、デジタルサイネージ事業を展開しています。これら販売チャネルにおいて、店舗内の売上を増やしたい広告主に、iddiのデジタルサイネージは活用されています。
残念ながら、日本の消費材メーカーは、これらフィリピンの販売チャネルで存在感は薄いです。今後、これら有力な販売チャネル売り上げアップを目指す会社や、これらの販売チャネルで新たに商品を売りたい会社は、広告のターゲットが絞れないTVや新聞の広告に頼らず、iddiの店舗内デジタルサイネージを積極的に活用して、新商品のテストマーケティングを行うなどは、いかがでしょうか？
iddiについてもっと知りたい方は、 をクリックして下さい。
- マニラでのフランチャイズビジネス
フィリピンの首都マニラで、1976年創業の日本料理店「ふるさと」を運営するAMO AMO Food Inc.から、カジュアルな日本料理店舗「ふるさとビストロ」のフランチャイズビジネスのご案内です。
AMO AMO Food Inc.は、より多くのフィリピンの方々に、カジュアルな雰囲気と地元の価格で日本料理を楽しんでもらうため、ショッピングモールなどで日本料理店「ふるさとビストロ」を運営しています。
「ふるさとビストロ」は、わずか4�屬凌瀚璽好據璽垢把翰�を行います。調理の準備及び貯蔵は、本部で行い、半完成品を店舗「ふるさとビストロ」に送って完成させる、セントラルキッチン方式を採用しています。
「ふるさとビストロ」には、直営店舗とフランチャイズ店舗が有ります。フランチャイズ店舗として、今後開店が予定されているのは、マニラ北部の旧首都Quezon City（ケソン市）の新しい商業エリアであり、夜のエンターテインメント施設も多いLibis（リビス）にある、高層ビル群から成るEastwood City Business Center（イーストウッドシティービジネスセンター）区画の一等地です。
イーストウッドシティーの区画の様子は、以下のリンク先の写真から見ることが出来るので、一度ご覧下さい。
イーストウッドシティー
開業までの実質資金は、約100万ペソ（約200万円）です。料理人の派遣から店舗運営まで、フランチャーザーであるAMO AMO Food Inc.に委託出来ますので、純粋に投資してみたいという方向きです。
「ふるさとビストロ」のフランチャイズビジネスについてもっと知りたい方は、 をクリックして下さい。
- 英会話学校の講師に満足していない方へ
あなたの会社、学校へ派遣される英会話講師や、利用している英会話学校の先生について、あなたの会社の社員や学校の生徒は満足されていますか？生徒は授業の内容に飽きたりしていませんか？講師はきちんと生徒の実力アップを手助けしていますか？料金は適切ですか？そして、数ヵ月後、生徒はきちんと英語を喋れるようになりましたか？
全て「はい」と答えられない方は、米国ワイオミング州のEleutian Technology Llc （イルーションテクノロジー）が提供する、オンライン英語学習の利用をご検討下さい。
イルーションテクノロジーは、米国の大学や大学院を卒業して教員免許を持ち、教壇での経験豊富な公立学校の現役教師や元教師を、英会話の家庭教師として訓練、Skypeを使ったオンライン英会話で、マンツーマンレッスン或いはグループレッスンを提供しています。
イルーションテクノロジーのサービスは、東アジアで最も英語学習に力を入れている韓国において、大手財閥の社員向け研修に、地方自治体の公務員の英語能力の評価に、大学での正規科目に、小中学校の英語授業に、塾の英会話教師の代替に既に利用されており、日本でもそのサービス提供を始めています。
韓国では、母国語が英語というだけの、大学を卒業したばかりで、教育に関して経験も情熱もない英会話講師の質や料金については、不満を持っている人が多いです。これは、日本でも同じです。英会話学校に行って、挨拶のフレーズを習って、若い先生と仲良くなって、それでレッスンはなんとなくおしまい、留学や仕事で使える英会話力なんてとてもとてもという方もいらっしゃるのではないでしょうか？
これって、学ぶ側の問題だけでなく、教える側の先生にも問題があります。私達、日本人が、訓練も受けず、十分な経験のないまま、外国人に日本語を教えることが出来ないのと同じです。でも、イルーションテクノロジーのオンライン英語学習サービスを利用すれば、少なくとも、そんな不満を減らすことが可能です。
イルーションテクノロジーについてもっと知りたい方は、 をクリックして下さい。
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